再生可能エネルギーの開発など世界の地球温暖化対策への投資額は増加傾向にあるものの、温暖化の被害を防ぐには不十分だとの調査結果を、英民間シンクタンク「ニューエナジーファイナンス」が５日、発表した。
調査によると、再生可能エネルギーや省エネなど、エネルギー起源の二酸化炭素（ＣＯ２）の排出削減のための投資総額は２００８年、世界で計１５００億ドルと順調に増加。
経済危機にもかかわらず２０年には３５００億ドル、３０年には４６１０億ドルに達すると予測されるが、一方でエネルギー利用によるＣＯ２排出量は増え続け、経済危機による企業活動の縮小を考慮に入れても、２０年から３０年にかけて増加が続くという。
２０年をピークに世界の排出量を減少に向かわせ、その後も減らすためには、再生可能エネルギーや省エネ、石炭から天然ガスへの転換などへの投資額を２０年には５０００億ドル、３０年には６０００億ドルにまで増やさなければならないという。