国内の自動車主要八社が二十五日発表した一月の自動車の世界生産台数は、減産の強化でトヨタ自動車、日産自動車、ホンダなど五社が前年同月比で単月として過去最大の下落率を記録した。トヨタが42・６％減となったほか、日産、マツダ、三菱自動車の三社は前年の半分を下回り、八社中四社が半減以下、または半減に近い水準に落ち込んだ。
国内販売、輸出台数も八社すべてで減少し、自動車業界の生産、販売が“壊滅的”状況に陥っていることが鮮明に浮かび上がった。
減産強化の背景には世界的な販売不振と在庫調整があり、一月の世界生産台数は八社すべてで前年水準を割り込んだ。
トヨタの世界生産は四十一万三千二百八十五台で、下落率は一九八六年の統計開始以降で最大。日産は54・０％減の十四万五千二百八十六台となり、データのある八四年以降で下落率、台数ともに最悪となった。
ホンダは33・５％減の二十二万六千五百五十一台と、九九年十月以降で最大の下落率。マツダも62・７％減の四万五千五百四十八台と、現在の集計方法となった二〇〇五年以降で下落率、台数ともに最悪となった。
三菱自は53・９％減の五万三千三百三十九台と、二〇〇三年一月のトラック・バス分社化後で台数、下落率とも最悪。富士重工業は32・３％減の三万一千六百五十四台で、一月として最大の下落率だった。
輸出はスズキ、富士重を除く六社がいずれも単月として過去最大の下落率を記録。ホンダ、富士重を除く六社が前年の半分を下回る水準に陥った。下落率はダイハツ78・７％、三菱自77・４％、マツダ72・１％などが目立った。
マツダが二月に国内の減産規模をやや緩和するなどの動きもあるが、景気回復の兆しが見えない中で「世界生産台数は当面、低水準で推移する」（自動車大手幹部）見通しだ。