電通が２３日発表した「２００８年の日本の広告費」によると、金融危機に伴う景気悪化で主力企業が宣伝コストを抑制したため、総広告費は前年比４・７％減の６兆６９２６億円と５年ぶりにマイナスとなった。
中でも新聞が１２・５％減、雑誌も１１・１％減と、１９４７年の調査開始以来、それぞれ過去最大の減少率を記録。一方でインターネット広告は１６・３％増え、全体に占めるシェアも初めて１割を超えるなど成長ぶりを裏付けた。
０８年は北京オリンピックなどの大型イベントがあったが、秋以降の急速な企業業績悪化で、全２１業種のうち１８業種で広告費が減少。特に金融保険、情報通信、自動車関連など主力業種の低迷が響いた。
媒体別でみると、スポット広告が不振のテレビが４・４％減の１兆９０９２億円。次いで新聞が部数減の影響もあって４年連続の前年割れで、総額は８２７６億円と、２５年前とほぼ同水準まで低下。雑誌も「主婦の友」など有名雑誌の休刊が相次ぎ一段と減少した。ラジオも７・３％減り、４媒体合計のシェアは初めて５割を下回った。折り込み広告やダイレクトメールなども５・８％減った。
一方、ネット広告はパソコンでの検索結果と連動して表示される広告が２２・９％増、携帯電話向け広告も１・５倍と大幅に増加。総額は６９８３億円と、昨年抜いた雑誌との差を広げ、新聞に迫りつつある。