日本自動車工業会（自工会）の青木哲会長（ホンダ会長）は１９日の記者会見で、日本鉄鋼連盟と自動車向け鋼材の品種削減を柱とした合理化の実施で合意したことを明らかにした。鋼材価格高騰に自動車販売不振が追い打ちを掛けて自動車メーカーは業績が悪化しており、自工会は鉄連と異例の大掛かりな協力により、鋼材などの大幅な価格低減を目指す。
合理化策として、自動車の外板などに使う鋼材１７４種類のうち、少量のため生産効率の悪い１９種類を順次削減する。鉄鋼会社への発注を早めることや、自動車生産計画に関する正確な情報提供などでも合意した。
日本の自動車メーカーは、消費者ニーズに合わせた自動車の早期投入を「お家芸」としてきた。しかし、鉄鋼大手にとって鋼材の多品種少量生産や、自動車生産計画の変更が鋼材価格の上昇要因になっていた。青木会長は今回の合意で「鉄鋼メーカーの生産性が向上し、両業界のコスト低減が期待できる」と述べた。