日本オリンピック委員会（ＪＯＣ）は１７日のマーケティング委員会で、２００８年末まで協賛したオフィシャルパートナー２８社のうちキリンビールなど８社が契約を更新しなかったと報告した。北京五輪終了による企業戦略の見直しや経済不況などのため。０９年からの契約による協賛金について、ＪＯＣは大幅減を否定した。
協賛社は４年を１期としてこれまで３億円を支払った。契約更新するのは１４社で、６社が交渉中という。新規の３社を加えた１７契約社のうち、シンボルアスリート（ＳＡ）の肖像権を使える最高ランクの「ゴールドパートナー」（協賛金６億円）も数社含まれる。ＪＯＣは「交渉中の６社が契約すれば約７８億円の収入を確保した前期比の９５％となる」と説明した。
ＳＡで、アルペンスキーの皆川賢太郎（アルビレックス新潟）スピードスケートの長島圭一郎、加藤条治（以上日本電産サンキョー）フィギュアスケートの高橋大輔（関大大学院）体操の内村航平（日体大）レスリングの吉田沙保里（綜合警備保障）浜口京子（ジャパンビバレッジ）卓球の福原愛（ＡＮＡ）柔道の内柴正人（旭化成）の９人と合意した。フェンシングの太田雄貴（森永製菓）とも交渉している。