東芝の２００９年３月期決算がソニーとともに過去最大の営業赤字に陥る見通しになり、自動車業界に続き電機業界の業績悪化も鮮明になった。
電機各社は不採算事業からの撤退などリストラを加速させている。（山本貴徳、滝沢康弘）
東芝 半導体「一部」分社東芝は米半導体メーカーのサンディスクと共同開発を進めるなど、半導体事業を原子力事業と並ぶ収益の柱に位置づけてきた。事業の「選択と集中」は、半導体市況の低迷と昨秋以降の景気悪化に伴う急速な需要減によって裏目に出た。
東芝が２９日に発表したリストラ策は半導体事業の立て直しが中心だ。三重県と岩手県でそれぞれ０９年春に予定していた２工場の建設着工を延期するほか、売上高で同社の半導体部門の約４割を占めるフラッシュメモリー以外の事業は分社化の検討に入った。
液晶事業でもパナソニックとの合弁の魚津工場（富山県魚津市）を閉鎖する。０９年度の設備投資額は、０８年度見込みの約半分の２３００億円に圧縮する。一連のリストラで０９年度の固定費は０８年度から３０００億円減る見通しだ。西田厚聡社長は２９日、「環境の急回復を期待しない前提で経営に取り組む」と強調した。
ソニー 正社員削減に着手一方、ソニーが２９日発表した０８年４〜１２月期連結決算（米国会計基準）は、営業利益が前年同期比８５・８％減の６６５億円、税引き後利益が同８０・６％減の６６２億円だった。
東芝以外も不採算事業の整理を加速させている。富士通は不振のハードディスク駆動装置（ＨＤＤ）事業からの撤退を決め、シャープも、携帯電話やパソコン向けの中小型液晶パネルを生産する工場の生産ラインの一部を閉鎖する。
正社員削減の動きも出てきた。ソニーは２月中旬から希望退職を募集、三洋電機も国内外で最大６００人程度の正社員を削減する。