パソコンのデータを保存する外部記憶媒体「ＵＳＢメモリー」経由で感染するコンピューターウイルスが全国の大学で猛威を振るっている。
読売新聞が主な３０大学に聞き取り調査したところ、半数近い１３大学で５００件以上の感染が確認された。大勢の学生がＵＳＢメモリーを持ち込み、共有のパソコンを使うことが多い大学は、その管理の甘さもネックとなって感染の温床に。重要な研究成果が流出する恐れもあるだけに、文部科学省は昨年末、全国の国立大学に文書で注意を呼びかけた。
１３大学５００件、共有パソコンが温床読売新聞が学生数や知名度などから選んだ全国３０大学を対象に調査したところ、回答のあった２７大学のうち１３大学でＵＳＢメモリーによるウイルス感染があり、被害件数は確認できただけで５２７件にのぼった。筑波大、九州大、中央大は回答しなかった。
多くは「オートラン」と呼ばれるウイルスで、感染したＵＳＢメモリーをパソコンに挿入すると、パソコン内で自己増殖。表面上はパソコンの動作が遅くなる程度の変化しか起きないが、実際にはパソコン内部の情報を第三者にメールで送ったり、別のウイルスを誘導したりすることもある。パソコンを解体しないと駆除できないケースもあった。
東京外国語大（東京都府中市）では昨年１１月、学生から「論文を書いていたら勝手にメール送信が始まった」と届け出があり、調べたところ、８０台以上のパソコンで感染を確認した。パソコンからは大量のメールが送られた形跡があったが、どんな内容のメールがどこに送信されたかは記録がなく、「情報を抜き取られたのかもしれないが、さっぱり分からない。不気味だが検証しようもない」と同大の担当者は困惑する。
九州産業大（福岡市）では、サークル活動棟の共有パソコン全体の３分の１にあたる２０台が昨年５月に感染。１台で６０種類のウイルスに感染したパソコンもあったほか、一部の学生は感染したパソコンで作成したリポートを提出し、教員らのパソコンに二次感染した事例もあった。しかも、「学内には各研究室などに大学管理ではないパソコンが３０００台以上あり、すべてをチェックしきれない」（担当者）と言う。
ほかにも、京都大で約１７０件、日本大文理学部（東京都世田谷区）で約２００件、それぞれ感染報告があった。
メモリーの低価格化も背景、３年で１０分の１に増殖の背景には、学内のパソコン管理の甘さや、ＵＳＢメモリーの低価格化で学生が手軽に使うようになったという事情もある。
九州産業大では、パソコンにウイルス対策ソフトをインストールしていたのに更新を怠り、感染が拡大。東京大の場合、ネット接続していないからという理由でウイルス対策ソフトは入れていなかった。
大学の研究や授業でＵＳＢメモリーを多用する傾向があることも一因のようだ。市場調査会社「富士キメラ総研」の調べでは、１ギガ・バイトの実勢価格は２００５年の８６１３円が、０８年には８４２円と１０分の１になり学生にも手の届きやすい価格となったこともある。
学内のパソコンでＵＳＢメモリーを感染させてしまった都内の男子学生（２１）は「メールに添付されたウイルスに注意するのは常識だと思っていたがＵＳＢメモリーは盲点だった。しかも安全だと思っていた大学で感染するとは」と嘆く。
情報セキュリティーに詳しい神戸大学の森井昌克教授（情報通信工学）は「管理が厳しい企業と比べ、大学では学生一人ひとりに安全対策を徹底させるのは難しい。１〜２月は論文やリポートの作成に忙しい時期で、感染の拡大が心配だ」と警告している。
ＵＳＢメモリー パソコンのＵＳＢ端子に差し込んで使う外部記憶媒体。２センチほどの大きさで、一昔前のパソコン並みの容量をもつものもある。これを介してパソコンがウイルスに感染する被害が昨年になって急増、独立行政法人「情報処理推進機構」によると、昨年１１月に届け出のあった全ウイルス検出数の４割にあたる１０万１０００個がＵＳＢメモリー経由だった。２２日に発生した警視庁のシステム障害も、ＵＳＢメモリー経由で感染したウイルスが原因とみられている。