インターネットで書籍の本文を検索・閲覧するための「内容検索」サービスが、徐々に普及してきた。最も広く使われているのは、Ｇｏｏｇｌｅの「ブック検索」やＡｍａｚｏｎの「なか見！検索」など。
特にグーグルのサービスはＡＰＩを公開しているので、一部ブロガーが気に入った書籍を紹介するために、ブログ上に「ブック検索」の機能を貼り付けて利用している。また紀伊国屋書店も、この１１月から、「ブック検索」をオンライン販売用のウェブサイト上に貼り付け、一部書籍のプレビュー機能を提供している。
少ない「ブック検索」に対応本とはいえ書籍の内容検索は、まだ普及の緒に就いたばかり。例えばグーグルが「ブック検索」サービスを、日本で開始したのは２００７年７月。これに対し当初、出版社の間には「本の中身をつまみ食いされ、買われずに終わってしまうのでは」という懸念が強かった。その意識はいまだに根強く、日本の書籍全体のうち、「ブック検索」に対応している本は、「まだ非常に少ない」（グーグル ストラテジック パートナー デベロップメント マネージャーの佐藤陽一さん）のが実態。アマゾンの「なか見！検索」も同様だ。
これはアメリカの状況と対照的。同国では「ハリー・ポッター」のようなごく一部のメガヒット作品を除き、圧倒的多数の書籍が内容検索に登録している。この背景について佐藤さんは「アメリカの出版社も最初は日本と同じ懸念を抱いた。しかし（米国での）サービス開始から４年以上が経過した今では、ほぼすべての出版社が異口同音に『ブック検索に本を出したことで、売り上げが阻害されたケースは１件もない』と述べている。（ブック検索は）むしろ読者が本の存在を知るための、最初の情報源として認知されるようになった」と語る。
拙速な導入方法に反発年間８万点以上の新刊が出る日本でも、その大部分は読者の目に触れることなく、書店から消えていく。それらが読者の目に留まるために、内容検索は最適な手段といってもいい。実際、サイモン＆シュースターなど米国の大手出版社は「自分たちが出している本の９９％は、（内容検索によって）必ず誰かが見にくる」という調査結果を公表している。
それなのに当初、これが出版社や著者の反発を買ったのは、グーグルの拙速な導入の仕方にあった。ブック検索の前身である「グーグル・プリント・ライブラリー・プロジェクト」は、大規模図書館の蔵書をスキャンして、それを全文検索可能にするところから始まった。ところがその際、グーグルが「出版社からの承諾の有無を問わず、図書館の蔵書をすべてデジタル化する」と表明したため、米国の作家組合らが著作権侵害に当たるとして、０５年に提訴していた。結局、グーグルは０８年１０月、大手出版社５社などに総額１億２５００万ドルを支払うことで和解に達した。グーグルは現在、出版社や著作権者の許可を得て、ブック検索に本を登録している。
このようにグーグルには「とりあえずサービスを開始して、もしも社会との摩擦が生じた場合には軌道修正する」という姿勢が目立つ。出版業界が懸念を抱いたのはそのためで、書籍の内容検索自体に問題があるわけではない。不振にあえぐ日本の出版業界も、もっと積極的にこれを活用するのが得策だろう。（ＫＤＤＩ総研リサーチ・フェロー、小林雅一／２００８年１２月２４日発売「YOMIURI PC」２００９年２月号から）