小中学生の子どもが携帯電話を持つことについて、大人の６割以上が反対する一方で、子どもは６割近くが賛成しており、両者の間に大きな意識格差があることが、特定非営利活動法人（ＮＰＯ法人）「現代用語検定協会」の調査で分かった。
調査は、８月下旬に逓信総合博物館（東京都千代田区）で開かれた「サマーフェスティバル」に来場した小中学生と保護者計約１３００人を対象に実施した。
調査によると、子どもが携帯電話を持つことについて、大人は６６・３％が反対、２７・７％が賛成だったのに対し、子どもは５９・４％が賛成、３４・２％が反対と、ほぼ正反対の傾向が表れた。
大人が反対する主な理由としては「自分で使用料を払えるようになってから持たせる」「メール機能は必要ない」などのほか、有害サイトに絡む犯罪やいじめの多発などを念頭に「子どもが犯罪に巻き込まれないように」という意見があった。
（共同）