2008年09月05日(金) 18時14分

＜パソコン＞一部機種値上げも、主流は低価格品（毎日新聞）

　国内パソコン首位のＮＥＣが、原材料高を受けデスクトップ型の一部機種を値上げした。ただ、台湾メーカーなどの省機能・低価格の超小型ノートパソコンがヒットし、デスクトップ型も低価格品が主流という状況に変わりはない。パソコンの平均店頭価格は、１０万円割れ目前だ。

　国内大手メーカー品の店頭価格は現在、ノート型が７万〜２８万円、デスクトップ型が５万〜２８万円。いずれも売れ筋は１０万〜１４万円台だ。大量生産の海外メーカー品は、国産の同等品より２万〜３万円安い。さらに、機能を最小限に抑え、製造工程も簡略化している国内中小メーカーのデスクトップ型は３万円、ノート型は５万円前後という安さ。調査会社ＢＣＮによると、１０万円未満のノートパソコンは、８月の販売シェアが前年同月比２８．６ポイント増の４６．１％という急伸ぶりだ。

　パソコンの値下がりは、９０年にＩＢＭが日本語用の基本ソフト（ＯＳ）を開発したのがきっかけ。日本語を表示するための特別な部品が必要なくなり、当時５０万円以上だった国内価格が下がり始めた。パソコン価格の大部分を占める半導体の価格も下落。さらに、インターネットの爆発的な普及を背景に、世界中から一番安い部品を買って組み立て、顧客に直販する米デル社の製造・販売手法が価格下落を決定づけた。

　こうした中、ＮＥＣは２日からデスクトップ型４機種の市場想定価格を５０００〜３万円引き上げ、他社が追随する可能性もある。だが、ＢＣＮの道越一郎氏は「消費者は安いパソコンを求める傾向を強めており、値上げは一部の高級機種に限られる」とみている。【宇都宮裕一】

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