岩手・宮城内陸地震は、阪神大震災に匹敵する揺れの強さにもかかわらず、１４日午後１０時現在、判明している建物の全半壊は１３棟にとどまり、昨年７月の新潟県中越沖地震（６９４０棟）などに比べはるかに少ない。
専門家らは、建物被害につながりにくい地震波の特徴や、地震に強い東北地方の住宅構造を指摘している。
建築基準法は震度６強でも倒壊しないような建物の強度を求めている。国の推計では、この耐震基準を満たす住宅は２００３年時点で全国平均が７５％。宮城、岩手両県はそれぞれ７４％（０３年）、６５％（０７年）で全国平均を下回る。震源に近い岩手県奥州市も６５％だったが、壁のひびやブロック塀の倒壊など軽微な被害が中心だった。
建物被害が少なかった理由について、境有紀・筑波大准教授（地震防災工学）は、今回の地震の地震波が、建物に被害を与えにくい特徴を持っていた可能性を指摘している。
境准教授の解析の結果、今回の地震では揺れの周期が１秒以下と極めて短かった。中低層の一般的な建物に被害を与えるのは周期が１〜２秒の「キラーパルス」と呼ばれる地震波だが、今回は強く見られなかった。中越沖地震や能登半島地震ではキラーパルスが強かったという。
一方、国土交通省の担当者は〈１〉雪が積もりにくい鉄板製の屋根が多く、かわらなどに比べて建物が軽い〈２〉寒さ対策として窓や扉など開口部が小さい——など、東北地方独特の建物の構造が影響した可能性を指摘する。和田章・東京工業大教授（建築構造・耐震工学）も「現地を見ないと分からないが、積雪時を考慮した設計は、雪のない春夏は壊れにくいと言える」と話す。
http://www.yomiuri.co.jp/national/news/20080614-OYT1T00852.htm