中国製冷凍ギョーザによる中毒が発覚した３０日、県内でも同じ商品を店頭に並べていたスーパーが店頭から撤去するなど、対応に追われた。県はこの日、管轄する９保健所や、岡山、倉敷両市の保健所とも連絡を取り、発症者がいないことを確かめたが、販売済みの商品もあり「問題のギョーザは食べないで」と呼びかけている。
県生活衛生課は、ジェイティフーズ（東京）が自主回収を発表したギョーザを含む冷凍食品２３種類が県内にどれだけ流通しているかの把握を急いでいる。県内の生協には、仕入れ数や在庫数の確認を求め、厚労省からの連絡を待ち、他のスーパーなどの対応を聞く。
県内にスーパー５２店舗を展開する「山陽マルナカ」（本部・岡山市平福）では、４４店舗で問題のギョーザを扱っていたと発表。店舗では、ジェイティフーズが自主回収を発表した商品を商品棚から撤去した。張り紙やホームページで状況を説明、返品を呼びかける。
県南地域を中心に３６店舗のスーパーなどを展開する仁科百貨店（本部・倉敷市連島町）でも、倉敷市内の１店舗で該当のギョーザを販売していたとして撤去し、問題の概要を知らせる張り紙を掲示した。
買い物中の人たちも不安そうな表情を見せた。岡山市西古松、公務員大谷真司さん（４３）は「単身赴任で、冷凍ギョーザはよく食べる。どこの製品かいちいち見ないで買っており不安です」。同市今谷、自営業太田和子さん（３８）は「子どもがいるので心配。偽装の問題も相次いでおり、何を選べば良いかわからない」と訴えた。
http://www.yomiuri.co.jp/e-japan/okayama/news/20080130-OYT8T00693.htm