仮名漢字変換など日本語ワープロの基本となる技術を発明した電機大手・東芝（東京都港区）元社員の天野真家（しんや）湘南工科大教授（５９）＝名古屋市出身＝が７日、特許譲渡の対価として同社に約２億６０００万円の支払いを求める訴えを東京地裁に起こす。
天野教授によると、日本語は同音語が多く、仮名と漢字が交ざる。このため、仮名漢字変換は１９７０年代当時、不可能とされていた。発明は現在も、ほとんどの日本語ワープロソフトの基礎となっているという。
天野教授は東芝総合研究所に在職中の７４−７８年、入力した仮名を前後関係から判断して漢字と仮名の交ざった文章に変換する「二層型仮名漢字変換」と、意図しない同音語が出てくるのを減らすため一度使った漢字を優先的に出すようにする「短期学習機能」を発明した。この発明によって、仮名を適切な漢字に変換できる確率が飛躍的に向上したという。
東芝は、この２つの発明について社内規定により特許出願のための権利を継承し、７７年と７８年に天野教授ら４人の連名で特許を出願した。この際、同社は特許譲渡の対価を支払っておらず、報奨金などとして計約２３万円を天野教授に支払っただけだった。
特許は出願から２０年で権利が消滅するため、天野教授は民事訴訟の時効になっていない９６、９７年の２年分の特許譲渡の対価を求める。訴状では、同社がこの２年間に特許から得た利益は少なくとも約２６億円と試算。このうち天野教授の貢献分を１０％と見積もり、同額を請求する。
天野教授は「訴訟を通じて、発明から生ずる権利は技術者のものだと訴えたい」と話している。
東芝広報室は「特許の対価は当社の規定に基づいて適正な額を支払っている。提訴については聞いていない」とコメントしている。
（中日新聞）