妊婦健診を一度も受けず、生まれそうになってから病院に駆け込む「飛び込み出産」が増えている。今夏、奈良など各地で妊婦の搬送受け入れ拒否が発覚したが、病院側が断った理由の一つは「未受診」だった。医師からは「妊婦としての自覚をもって」と悲鳴が上がる。一方で、未受診には分娩（ぶんべん）できる施設の集約化や格差拡大による経済苦なども背景にある。
神奈川県８拠点病院の飛び込み出産
「出血が止まらない。たぶん妊娠している」
仙台市立病院（若林区）に９月上旬の日曜日、３０代女性が飛び込んできた。
健診を受けたことがなく、妊娠何週目かも分からない。診察したところ切迫早産で、胎児の体重は２千グラムをわずかに上回る程度と思われた。
「緊急帝王切開が必要。出産後にすぐに新生児集中治療室（ＮＩＣＵ）もいる」と判断されたが、医師がほかの処置中だったため、別の病院に搬送した。赤ちゃんは無事に生まれたが、「もし受け入れ先がなかったらどうなっていたか」と同病院の産婦人科部長は振り返る。
神奈川県産科婦人科医会が、周産期救急搬送システムの八つの基幹病院を調べたところ、０３年に２０件だった飛び込み出産は、０７年１〜４月に３５件。通年では１００件を超える見込みだ。
妊婦の救急搬送の受け入れ拒否の原因として、医師やＮＩＣＵ不足のほかに、「未受診」があるといわれる。未受診に特徴的なのは、リスクの高さと出産費用の未払い問題だ。
日本医科大多摩永山病院の中井章人教授が、９７年１月〜今年５月に同病院で飛び込み出産をした妊婦４１人を分析したところ、子が死亡したのは４例。周産期（妊娠２２週〜生後１週間）の死亡率は、通常の約１５倍だった。
未受診だった理由で最も多かったのは、「経済的な理由」で１２人。４１人のうち１１人は出産費用を病院に支払わなかった。
搬送受け入れ拒否問題を受け、奈良県立医大が緊急調査をしたところ、同大学病院への飛び込み出産は９８〜０６年に５０件。妊婦・新生児ともに異常は多く、妊婦の胎盤早期剥離（はくり）は２人で通常の１０倍、呼吸障害など治療が必要な新生児は１９人と通常の約２０倍だった。小林浩教授（産婦人科）は「未受診だとリスクが非常に高い。妊婦さんも家族もそのことをよく知って、必ず健診を受けてほしい」と話す。
ただ、未受診の背景にあるのは経済苦だ。生活保護の出産扶助を利用した人は、９７年は全国で８３９人だったが、０６年は１３９６人に増えた。
健診費用は１回５千円〜１万円程度。厚生労働省によると、健診は１４回程度が望ましく、最低５回は必要とする。だが自治体の公費助成は平均２．８回にとどまる。
茨城県立医療大学の加納尚美教授（助産学）は「国は妊娠・出産に関し最低必要な医療内容と費用を算出し、その部分は公費で手当てしてほしい」と話す。