信仰上の理由で輸血を拒否する「エホバの証人」信者への輸血について、日本輸血・細胞治療学会など関連５学会の合同委員会（座長＝大戸斉・福島県立医大教授）は、１５歳未満の患者に対しては、信者である親が拒否しても救命を優先して輸血を行うとする指針の素案をまとめた。
「信教の自由」と「生命の尊重」のどちらを優先するかで悩む医療現場の要請に応えて検討を始め、「自己決定能力が未熟な１５歳未満への輸血拒否は、親権の乱用に当たる」と判断した。
合同委員会はこのほか、日本外科学会、日本小児科学会、日本麻酔科学会、日本産科婦人科学会の国内主要学会で組織。年内に共通指針としてまとめる。
エホバの証人への対応はこれまで、日本輸血・細胞治療学会（当時は日本輸血学会）が１９９８年、１８歳以上の患者は本人の意思を尊重し、１２歳未満の場合は、家族が反対しても輸血を含む救命を優先するとの指針をまとめていた。しかし１２〜１７歳については、発育途上で判断能力に個人差があるとして対応策を示していなかった。
今回の素案では、治療法に対してある程度の自己決定ができる年齢を、義務教育を終える１５歳に設定した。１５〜１７歳の患者については、本人と親の双方が拒めば輸血は行わないが、それ以外、例えば本人が希望して親が拒否したり、逆に信者である本人が拒み親が希望したりした場合などは輸血を行う。
１５歳未満の患者に対しては、本人の意思にかかわらず、親が拒んでも治療上の必要があれば輸血する。１８歳以上については、これまでの指針通り、親の意向にかかわらず本人の意思を尊重する。
大戸教授によると、エホバの証人信者が子への輸血を拒否する事例は、大学病院など全国１００以上の病院で少なくとも毎年数例は起きていると推定される。