調査は昨年１２月〜今年２月、全国の大学病院の産婦人科１０５施設を対象に実施、８７施設から回答があった。
各施設に所属する医師の勤務先が、お産を扱う施設か、不妊治療などその他の婦人科診療のみを行う施設かを、経験年数ごとにみると、女性の場合、５年目までは８２％がお産を扱う施設だったが、６〜１０年は６１％、１１〜１５年だと５２％に下がった。男性はいずれの経験年数でも８０％以上。
子どもの有無でみると、子どもがいない女性医師がお産を扱っている割合は４分の３だが、子どもがいると半数を割り、子育てがお産の現場から離れる要因となっていることがわかった。
産婦人科医は若い世代ほど女性の割合が高く、同学会の会員のうち、３０歳未満で７割、３０〜３９歳も５割を占める。調査を担当した東京都立府中病院の桑江千鶴子医師は「この状況が続けば産婦人科医療は持たなくなる。子育ての環境整備、働き方の見直しなどの対策を、社会全体で考えていかなければならない」と指摘している。