背景には、主にケニア出身の外国人のほとんどが駅伝強化のために雇用され、日本選手の強化につながっていない現状がある。駅伝の大会要項のみを変更することで彼らは実業団に所属し続けられるが、企業が宣伝効果の高い駅伝以外の目的で雇用することは考えにくく、実質的に締め出しにつながる案だった。高校や大学では出場が認められており、ある理事は「一大会の要項を変えるだけのものではない。影響が大きい」と説明。国際化への逆行を懸念する声もあったという。
０６年度の大会で外国人を起用したのは、男子３７チーム中１８チーム、女子２７チーム中９チーム。