小型湯沸かし器による一酸化炭素（ＣＯ）中毒事故の続発が明らかになったガス機器最大手「リンナイ」（名古屋市）が、１９９９年末になって初めて事故防止のための再点火防止装置を装着したのは、再点火の繰り返しによって不完全燃焼防止装置が正常に作動しなくなることを、同年実施した実験で把握したためだったことが１１日、わかった。
実験は大手ガス３社の指摘を受けたものだったといい、９９年より前から、大手ガス会社に対し不完全燃焼防止装置の不具合情報が寄せられていた可能性が出てきた。
リンナイによると、９９年の初めごろ、東京ガス（東京都）を通じ、大阪ガス（大阪市）、東邦ガス（名古屋市）を含めた３社の意向として、不完全燃焼防止装置が機能しなくなる事例があるとの連絡があり、実証実験を実施した。
実験は東京ガスと合同で行い、再点火を数百回行うことで湯沸かし器内部に大量のすすが付着し、不完全燃焼防止装置のセンサーが正常に作動しなくなることが分かったという。
一方、ガス会社３社はこの実験を受けて、湯沸かし器の安全性の向上に向けた「再点火禁止基準」を策定。リンナイでは基準を策定した３社の依頼を受け、９９年１２月、再点火防止装置を装着した新製品を開発した。
ところが、販売済みの９１年〜９７年製造の機器については、その後も、再点火を繰り返さないよう呼びかけるなどの対策を取らなかった。２０００年１月に東京都荒川区で３人がＣＯ中毒となって入院するなど、今月までに計５件の死傷事故が起きているが、いずれも再点火防止装置が装着されていない９１年〜９７年製造の機器だった。同社は「操作ボタンを押しても火がつかなければ、使用する人もおかしいと思うはずで、再点火を繰り返すのは想定外だった」と話している。