同社によると、流出したのは昨春登録された分。担当者が1日夕、300−500件ずつ7グループに分け、同日始めた今季分サービスの再登録案内を一斉配信した際、本来は非表示指定しなければならない送信先の一覧を表示させる方法で送ったため、受信側で各グループの全アドレスを確認できるようになった。
利用者の指摘で同日中に誤送信が判明。同社は電子メールを通じて配信先に謝罪し、問題のメールを削除するよう求めた。
サービスは同社ホームページ上でアドレスを打ち込み、配信情報の希望地域を国内42カ所から選ぶだけで利用できるため、同社で利用者の居住地は把握していない。
http://www.chunichi.co.jp/00/sya/20070203/mng_____sya_____010.shtml