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携帯電話と携帯情報端末（ＰＤＡ）の機能を融合した「スマートホン」が、個人向けに相次ぎ売り出されている。元は法人向けに開発、販売されたもので、キーボードを搭載し、スケジュール管理や長文メールの作成が容易にできる特徴がある。ブログ（日記風ホームページ）やソーシャル・ネットワーキング・サービス（ＳＮＳ）などの利用に使い勝手が良いと、最近は、若い世代を中心に個人の需要が高まっている。（河野越男）
ウィルコムが先行
個人向け国内市場で先行したのは、簡易型携帯電話（ＰＨＳ）最大手のウィルコムだ。
「Ｗ—ＺＥＲＯ３（ダブリュー・ゼロ・スリー）」（シャープ製）は、米マイクロソフト社の基本ソフト（ＯＳ）「ウィンドウズ」の携帯電話版を搭載した点が人気を集め、昨年１２月の発売以来、今年４月までに１５万台が売れるヒット商品となった。今年７月には、後継機種「Ｗ—ＺＥＲＯ３ ｅｓ」を発売し、両機種の販売目標を５０万台としている。
今月には、移動端末向けの地上デジタル放送「ワンセグ」を視聴できるように外部チューナーを売り出した。ＦＭ放送局と提携してネット上でラジオ放送を受信できるサービスも始めた。
ワード、エクセルも搭載ＮＴＴドコモは今年１０月、「ｈＴｃ Ｚ（エイチティーシー ズィー）」（台湾・ＨＴＣ社製）をインターネットで個人向けに販売し始めた。
７月に法人向けに売り出したところ、個人からの問い合わせが相次ぎ、販売に踏み切った。価格は７万３０００円前後で、携帯電話と比べ高額だが、販売は順調という。
人気の秘密は、キーボードを搭載しつつ、ポケットに収まるコンパクトさにある。ノート型パソコンやＰＤＡとの差別化を図るため、「携帯電話として使いやすい大きさに仕上げた」（ドコモ）としている。
パソコンのように「ワード」や「エクセル」など、文書ファイルの閲覧ができるほか、メールの添付ファイルも受信・転送ができる。公衆無線ＬＡＮ（構内情報通信網）を利用でき、海外での通話や通信も可能だ。
ソフトバンクモバイルも１０月、「Ｘ０１ＨＴ」（ＨＴＣ社製）を個人向けに発売した。動画や音楽情報を取り込む通信速度が、第３世代携帯電話に比べ５倍速いというのが「売り文句」だ。このサービスは現在、東京２３区や全国の政令指定都市で提供しており、範囲を順次拡大していく。
国内での本格普及はこれからスマートホンは元々、海外の法人向け市場の規模が大きい。
カナダの携帯情報端末大手リサーチ・イン・モーション社製の「ブラックベリー」は、北米を中心に約６００万のビジネスマンが利用する人気機種だ。送信データの暗号化など、企業情報の漏えい防止機能などが充実している。ドコモはこの機種を、９月から国内の法人向けに売り出した。
ただ、国内でのスマートホンの普及は、法人・個人向けともにこれからだ。民間調査機関が１１月に実施したネット調査では、携帯電話・ＰＨＳの利用者でスマートホンを「所有している」と回答した人は、１・４％だった。
ＫＤＤＩは「スマートホンはニッチ（すき間）市場」（小野寺正社長）として当面、発売予定はない。携帯電話で、パソコン向けサイトを閲覧できるようにするなど、機能向上を図る方針だ。
国内メーカーも、ＰＤＡに強みを持つシャープなど一部に限られ、スマートホン市場の成長性については見方が分かれている。