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命令を受けたのは湯本物産、ホテル一井、笹乃屋、さつき物産の４社。
公取委によると、湯の花は温泉から析出・沈殿した成分を乾燥させ、粉末にした入浴剤。一般的には町が管理する「湯畑」で採取し、商工会に卸したものを指すが、年間５０００個ほどしかとれず、年間売上高は約７５０万円。人工的なものやほかの温泉でとったものが多く出回り、これらの売り上げは約４５００万円に上るという。
４社は販売する「湯の花」の包装に「天然 湯の花純度１００％」などと表示。実際は原油を精製した際の副産物の硫黄や炭酸カルシウムで作っていた。各社は「観光客の需要が高いのでやっていた」などと説明したという。
公取委は「湯の花」をうたっている販売元１０社を調査。売上高が多い４社に不当表示をやめるよう命令し、残り６社は注意した。
公取委はまた、神奈川・箱根の温泉地区でも、人工物などを使っていた３社を注意した。