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大友側は「05年春の段階で公演日程は未定で実現は不可能だった」「04年12月にマザーからソロ活動を自由に行える許可を受けていた」と主張。マザーの社長名で送られたとする、新事務所を設立してソロ活動するよう進言する書面を証拠として提出した。さらに「出演義務違反」「無断営業」などと報じられたことによる名誉棄損で500万円の損害賠償を求める訴えを起こした。
一方、マザーは「証拠提出された書面は、話し合いの段階のもの。前後の文脈を抜いたもの」と反論した。ただ、大友側が証拠を提出したことで、裁判は和解に向け進みそうだ。