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デルは昨年１２月からソニー製電池を搭載したパソコンの過熱・発火が６件あったことを委員会に報告し、「発火の可能性はまれ」としながらも１４日から計約４１０万個の内蔵電池の回収・交換作業に乗り出した。委員会関係者はソニー製電池が他社のＰＣにも搭載されていることに注目し、同様のトラブルが起きる恐れがないかどうか調べるという。リチウムイオン電池は携帯電話や音楽プレーヤーなど用途が広く、関連製品の安全性が改めて調査される可能性もある。
委員会の調査対象を「ソニー製すべての電池を視野に入れている」と伝えたロイター通信によると、米ヒューレット・パッカードや米アップルコンピュータ、中国レノボもソニー製内蔵電池を使用。米国では１５日、車内に置いていたＰＣが発火して小型トラックが燃えたという持ち主が、車両の前で炎上の模様を語る映像も放映され、情報家電では過去最大というリコール作業のテンポも速まっているという。
リチウム電池に関する過熱などの報告例は、デル社以外のメーカーや携帯電話なども含め、０３〜０５年に３３９件あったという。航空機内で発火するケースも問題化しており、当局はリチウムイオン電池を大量に空輸する際の規制強化も検討していると伝えられている。ＰＣの機能向上が内蔵電池の負担増につながっている側面も指摘されており、電池メーカーだけでなくＰＣ業界としての取り組み改善を促す声が強い。