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米パソコン（ＰＣ）最大手デルによるソニー製リチウムイオン電池の自主回収で、影響がソニー製充電池を採用している他のＰＣメーカーにも拡大し始めた。米消費者製品安全委員会（ＣＰＳＣ）が、デル以外のＰＣについても安全性を調べる方針を固めたこともあり、各メーカーは１６日も安全性の確認作業に追われた。
ソニー製リチウムイオン電池は、ソニー自身のほか米ヒューレット・パッカード（ＨＰ）、富士通、中国のレノボ（旧ＩＢＭ）もＰＣに採用している。また、一部報道では米アップルコンピュータも使用していた、と伝えられている。
各社はＣＰＳＣの方針などを受けて社内調査にすでに取りかかっている。富士通はデルのリコール発表直後にソニーへ連絡。１６日夜までに不具合のあるリチウムイオン電池が納入されていないことを確認した。「ノートＰＣで過去に発煙・発火した障害事例もない」としている。
業界関係者によると、デルのパソコンは短時間で急速充電が可能になっており、電池への電圧負荷が比較的高いとされる。これに対し、レノボは、充電池が過熱した場合に電圧を制御する装置をパソコン本体に内蔵しており、「仮に電池そのものに不具合があったとしても、安全性に影響はない」と説明している。
ＨＰは「ソニーと密に連絡を取って調査を実施し、問題がないことを確認した」という。