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赤ちゃんの終末期医療をめぐっては、本人の意思確認ができず治療中止は難しいとの指摘がある一方で、過剰な延命治療を見直す動きも広がっている。
新生児医療に携わる病院の85%が差し控えや中止を経験しているとの調査結果もある。
淀川キリスト教病院は一九九八年十月、無脳症などの致死的奇形や末期の脳室内出血などを検討対象とする、赤ちゃんの終末期医療に関する指針を作り、倫理委員会が承認。九九−〇五年に指針に基づき対応したケースを集計したところ、死亡した約七十人のうち、人工呼吸器も含めすべての延命治療を中止したのは、重い脳室内出血などを起こした末期の超低出生体重児ら八人だった。
いずれも新生児集中治療室(NICU)で積極的治療を受けたが、複数の医師が回復不可能と判断。余命が「数十分から一、二時間」とみられる時点で両親の希望を受け、治療を中止した。
医師が点滴や呼吸器のチューブを「抜いてあげましょうか」と尋ねることもあれば、親の側から「抜いてください」と言うケースもあった。
ほかに、苦痛の除去など一部を除いて新たな治療を差し控えて、家族との時間を尊重する「緩和的医療」の対象となった赤ちゃんが五十七人いた。
治療方針は看護師やソーシャルワーカーも含む医療チームで議論し、両親とも話し合いを重ねて決定しているという。
同病院の指針は「看取りの医療」について「医学的介入を中止し家族全員に赤ちゃんと納得がいくまで過ごしてもらい、看取りの場に立ち会ってもらう。希望があれば宗教家も立ち会い、大切な『別れの儀式』の時を持ってもらう」としている。
http://www.tokyo-np.co.jp/00/sya/20060730/mng_____sya_____007.shtml