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根津医師によると、診断は昨年初めから今年にかけて実施。１１人はいずれも染色体の構造異常が原因の習慣流産の患者で、３０代が中心という。２人は昨年末と今年初めにそれぞれ出産し、３人が妊娠中。６人は流産したか妊娠しなかったという。院内の倫理委員会で審査して実施を決めたが、日本産科婦人科学会には申請しなかった。
同学会は４月の総会で、それまで重度の筋ジストロフィーを防ぐ目的に限っていた受精卵診断を、一部の習慣流産にも容認することを決定したが、実施の可否は個別の申請を受けて審査するとしている。
根津医師は「目の前の患者さんを優先するのが大前提。学会には申請しても却下されると思ったので申請しなかった。学会が４月から方針を変えたので、今後は申請する」と話した。根津医師は、学会の指針に反して夫婦間以外の体外受精を実施したため平成１０年に学会を除名されたが、１６年に学会の指針を守ることなどを誓約し再入会していた。
受精卵診断をめぐっては、神戸市の大谷徹郎医師が男女産み分けや習慣流産防止などを目的に日本産科婦人科学会に無断で実施、学会を除名された。大谷産婦人科では、流産予防目的で受精卵診断を受けた３５人が妊娠し、１６人の子供が生まれているという。同医師は除名撤回などを求め、学会を提訴、裁判が続いている。
(05/29 00:48)