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ファミマのフライドチキン（税込み１２６円）の売り上げは０５年度、６０００万本。同社は「日本ケンタッキー・フライド・チキン（ＫＦＣ）に次ぐ国内２位」と意気軒高。
後発のローソンのフライドチキン（同１３８円と１５５円）は昨年１１月から半年の実績は２０００万本だったが、「年間では７０００万本になる」とライバル意識むき出しだ。
ファミマがフライドチキンを現在のものに刷新したのは０４年１０月。伊藤忠商事時代に約３０年も畜産関連の部署に籍を置き、「肉一筋」という上田準二社長の肝いりだ。
「他社に負けないものを作れ」と、社長自ら試食を繰り返し、「お年寄りでも何本も食べたくなるよう香辛料に工夫を重ねた」（商品本部の佐藤正寿マネジャー）という自慢の一品だ。
ローソンも「ケンタッキーに負けないものを作れ」という新浪剛史社長の一声で開発が始まった。新浪氏も三菱商事時代にＫＦＣを担当し、社外取締役も務めたフライドチキンのプロ。「ジューシーさとサクサク感のあるころも」（同社商品・物流本部の伊藤敏彦部長）を１年がかりで実現したと胸を張る。
両社がフライドチキンにこだわる理由は、利益率の高さにある。ローソンでは、菓子や飲料など加工食品の利益率は２６．７％（０５年度）。これに対し、レジ周辺で調理して売るフライドチキンなどは「カウンター商材」と呼ばれ、利益率が「５割前後」（業界関係者）という。
店舗ごとの売上高が頭打ち傾向にあるコンビニ業界にあって、利益を稼ぎ出し成長を演出する「戦略商品」なのだ。
先行する模範例は、最大手のセブン—イレブン・ジャパンが８４年から全国での取り扱いを始めた「おでん」（同７３〜２１０円）。今では夏場でも売るほど定着した。「高い利益率に加え、従業員がお客様に薦めれば売り上げが伸びる商品の代表選手」（同社広報）
サークルＫサンクスもこのところ商品構成を充実させており、４月には「アメリカンドック」（同１０５円）も刷新した。夏に向けて、各社とも新商品を投入する計画で、カウンター周りの戦いは、ますます熱を帯びそうだ。