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日本医師会は７日、医師が診察時に見つけた健康食品による健康被害をデータベース化すると発表した。
特定の健康食品について被害が集中した場合には、厚生労働省へ通報し、被害拡大の防止につなげる。来年度、東京都医師会でモデル事業を実施し、全国運用につなげる考えだ。
健康食品は、医薬品と違い、人体への影響を確認する臨床試験は義務づけられておらず、特定の食品で健康被害が相次ぐこともある。
データベースは、健康食品を使用している患者の異変に気づいた医師が、日医へ情報提供して構築。集まった情報は、件数や重症度など緊急度に応じて５段階に分け、医師会会員向けのホームページに表示し、症例や対処方法などの確認に役立ててもらう。死亡例が出るなど、急を要する場合には、日医が情報を公表することも検討している。
健康食品をめぐっては、中国製ダイエット食品で健康被害が相次いだほか、今年２月には、アガリクスを使った一部の製品に発がん促進作用が確認されたとして、厚労省が販売停止と自主回収を求めている。
http://www.yomiuri.co.jp/iryou/news/iryou_news/20060308ik07.htm