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氏名や購買履歴については流出していないが、うち千八百九十九人分についてはクレジットカードの番号と有効期限が含まれているという。同社は、十人のカードが不正使用されたが、実際に現金が引き落とされる被害は報告されていないと説明。週明けにも、京都府警に被害届を提出する。
情報法の専門家は「流出したデータで、カードが実際に不正利用されるのは異例」としている。
流出したのは、七月十四日から十一月九日の間にネットショッピングで商品を購入した顧客の情報。この間、実際には約二万四千三百人が利用していた。
今月七日、顧客から「インターネット上の有料ゲームサイトでカードを不正使用された」と問い合わせがあり、調査を開始。外部からの不正アクセスの形跡が、十月二十四日、二十五日と十一月六日、九日の計四回あったことが十八日、判明した。
同社は流出拡大を防ぐため、十七日夜からネットショッピングの運用を停止している。
カードの不正利用を指摘する顧客からの連絡は十八日までに計十件。いずれもカード会社から、流出について同社との関連を指摘されたという。
http://www.tokyo-np.co.jp/00/sya/20051120/mng_____sya_____011.shtml