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パソコン（ＰＣ）大手各社が入学や入社シーズンの春商戦を前に、新製品をそろって発表した。年末商戦向けに昨秋新シリーズを発表したばかりとあって、技術革新や大きな機能が追加されたものは少ない。それでも年３回の製品投入ペースを守ったのは、わずかでも付加価値を付けて価格を維持したいとの思惑からだ。
富士通が８日以降順次投入する新作３１機種の目玉は、テレビ放送受信機能をつけたＢ５型の携帯用ノート型ＰＣ。アンテナ機能を内蔵したヘッドホンをつなぐと屋外でもテレビ放送が受信できる。
ソニーが５日発表した新モデルは５６機種。そのうちノート型の一部が、非接触ＩＣカード技術に対応したカード読み取り装置を初めて内蔵した。ＮＥＣが６日に発表した新モデルは、新たに開発したテレビ画像を鮮明にする半導体チップを内蔵した。
ただ、こうした新機能が搭載されるのは新作群の一部だけ。大多数は中央演算処理装置（ＣＰＵ）やハードディスク駆動装置（ＨＤＤ）の機能向上などにとどまっている。
パソコンは高機能化が急速に進み、まったく新しい機能を開発するのは年々難しくなっている。テレビチューナー内蔵型もすでに珍しくなくなった。それでも国内大手は春・夏・冬の年３回の新作発表を守り続けている。メーカー担当者は「最も力を入れる年末商戦は別にして、春夏は特段の機能が追加されなくてもとりあえず出す」と言う。
理由の一つは値崩れ防止だ。業界では、ＰＣの価格は年１０％のペースで落ちていると言われ、「新機能を追加することで何とか１年前の価格に戻している」（大手担当者）状態だ。「新作を出さないと他社にシェアを食われてしまう」との危機感もある。
調査会社のＭＭ総研によると、０４年度上期の国内出荷台数シェアで米デルが外国メーカーとしては初めて１割を超えて１１．４％に達した。シンプルな機能と低価格で高い世界シェアを獲得したデル製品が日本の消費者にも受け入れられつつある。
対抗する日本メーカーは「価格競争に巻き込まれないためにも、海外製品にない付加価値をつけて先手を打つ」（東芝幹部）という。だが、市場の価格低下ペースに技術革新が追いつかないようだ。
(01/10 09:13)