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システムの対象になるのは、製造番号の分かっているカメラ、時計、パソコン類のほか、所有者の名前が書かれている落とし物。
診察券が入った財布なども登録を受け付けるが、現金のみや総額百万円以上の高額品は取り扱わない。
登録方法は、落とし物をした日の三日後までに警視庁のホームページから同システムにアクセスし、落とし物の特徴と氏名、住所、連絡先を登録する。同センターは十四日間、検索・照合をしたうえで、落とし物が見つかれば、電話や手紙で遺失者に通知する。
登録日から二週間がすぎると登録は抹消されるため、引き続き落とし物の発見を希望する場合は最寄りの警察署や交番で遺失物届を提出する。
都内の落とし物は一昨年一年間で約五十八万二千件。
同センターの小川雄一所長は「拾得物の半数は名前が書いてあり効果が予想される。住民サービスの向上を図るとともに、署や交番勤務員の負担も軽くなるのでは」と期待している。
http://www.tokyo-np.co.jp/00/sya/20050106/eve_____sya_____001.shtml