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芋や麦など原料の風味をいかしたいわゆる本格焼酎（乙類焼酎）の蔵元を束ねる日本酒造組合中央会（東京都港区）などが、臭みのない甲類の焼酎を混ぜてつくる混和焼酎について、統一ラベルを表示する自主基準を設けた。本格焼酎ブームの中、消費者から「表示が紛らわしい」と苦情が寄せられているためで、来年１月から実施する。
焼酎は、酒税法上甲類と乙類に分類されている。甲類は何度も蒸留し、臭みを消したものでチューハイなどに使われる。一方、単式蒸留機で蒸留した乙類は、独特の香りが特徴で、業界では本格焼酎と呼ばれている。
中央会によると、以前は「香りがきつい」などと敬遠されがちだった乙類のメーカーが、個性を薄めるために混和をつくるケースが多かった。しかし最近は、甲類のメーカーが風味を増すために造るケースが増えた。
ラベルに「混和焼酎」と明記することは法律で定められているものの、表示する位置や大きさ、混和率に関しては規定がなかった。メーカーによって表示がまちまちで、誤って買った消費者から店に苦情が寄せられることもあったという。
このため、中央会は０２年、甲類メーカーでつくる日本蒸留酒酒造組合（東京都中央区）に統一表示基準づくりを働きかけた。しかし、酒造組合側も麦、芋などの原料を大きく表示したいため、両者の議論は約２年に及んだ。
１１月中旬にまとまった表示基準では、商品名の横など目立つ位置に大きく「混和」と表示するほか、混和率を明記する。さらに、原料表示については、「特に原材料の香味特性が感じられるもののみ、表示を認める」との結論に落ち着いた。
組合員が基準に違反した場合は、所属する団体が注意する方向だ。
中央会の蓮尾徹夫・しょうちゅう担当理事は「これで消費者への説明責任が果たせる。業界内の公正な競争にも役立てたい」と話している。
(12/06 16:37)