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日本雑誌協会（白石勝理事長、雑協）は１７日、加盟９２社のうち５０社、４００誌の最近１年間の実際の印刷部数に基づく平均発行部数を、冊子「マガジンデータ２００４」で初めて公開した。これまで自己申告の発行部数しかわからなかった有名雑誌の部数も、印刷工業会が保証するデータによって明らかになった。今年は経過措置として従来の方式も認めたため、このほか２５６誌が自己申告部数を公表している。
部数データには発行と実売の２種類があり、最近の実売は金額ベースで発行の７割弱。実売部数は日本ＡＢＣ協会が年２回、出版社に立ち入り調査しているが、対象は「文芸春秋」（５６万部、今年上半期）、「週刊新潮」（５４万部、同）など１３０誌ほどだ。その他は雑協が年１回公開する発行部数が尺度となってきたが、自己申告で数字が多めになりがちだったため、広告主側がデータの透明性を求めていた。
ＡＢＣ非加盟の雑誌のうち、今回客観性のある発行部数が示されたのは「ＴＶガイド」（東京ニュース通信社、６７万部）、「ＦＲＩＤＡＹ」（講談社、５０万部）など。
論壇誌や文芸誌の部数も不透明だったが、「中央公論」（中央公論新社）が４万３０００部、「新潮」（新潮社）「文学界」（文芸春秋）が各１万２０００部などと実態を映す数字が出てきた。
あるテニス雑誌の場合、昨年は自己申告で１３万部だったが、今年は印刷部数で１万８０００部になっている。競合誌は自己申告で２５万部のままだ。
一方、同じＡＢＣ非加盟でも「ぴあ」（ぴあ）や、「ａｎａｎ」「Ｈａｎａｋｏ」（マガジンハウス）などは自己申告部数での公表にとどめた。
「マガジンデータ２００４」は税込み２０００円。申し込みは雑協（０３・３２９１・０７７５）へ。
(11/18 10:03)