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野菜などの生産履歴をカメラ付き携帯電話で確認できるサービスを、スーパーや百貨店が相次いで導入している。商品につけたモザイク状の２次元バーコード「ＱＲコード」を撮影すると、インターネットでサーバーに接続し、生産者の情報が携帯電話の画面に表示される。食の安全への関心が高まるなか、手軽に情報を入手できるサービスとして普及しそうだ。
大手スーパーのイオンは３日から、直営の「ジャスコ」約２６０店で青果物の自主企画商品「トップバリュ グリーンアイ」のミニトマトとゴボウを対象に導入した。バーコード読み取り機能のある携帯電話で撮影すると、生産した契約農家や使った農薬、肥料の情報のほか、料理レシピなどが見られる。
イオンは０４年度中に５０品目にまで対象商品を広げる計画。今秋には消費者から生産者に味の評価を伝えられる双方向の交流の仕組みも整える。
首都圏の食品スーパーのエコス（本社・東京都昭島市）も先月から、直営の全６２店舗で茨城県産の青果物５〜１０品目を対象に導入した。茨城県が県内農家と共同運営している履歴管理システムを活用し、収穫風景や生産者の写真、栽培履歴などを紹介する。
日本橋高島屋は５月から食料品売り場で静岡県産緑茶「とれーサビリ茶（ティー）」を売り出した。袋についたコードを読みとると、産地や使った肥料・農薬、摘んだ日、栽培した茶畑の写真が見られる。
漁業団体もＱＲコードを使って漁師の所属や捕獲場所、出荷時期などの情報を消費者に提供するシステムの開発を進めている。
「ＱＲコード」は、縦横２センチほどのモザイク状の絵柄で、従来のバーコードに比べて数十倍から１００倍の情報を記録できる。コードを商品やパッケージに直接印刷できるので、将来の商品管理システムの本命と期待されているＩＣチップを使うより、安く導入できる利点がある。
(09/05 17:01)