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市は信頼回復策として▽温泉利用が一目で分かる市独自の表示マークを作り旅館、パンフレット、ホームページなどに掲示する▽温泉成分の分析を十年間隔をめどに行うよう指導する▽各施設が作成するパンフレットなどの記載内容が景品表示法に違反しないかチェックする▽県の温泉利用調査と並行し、泉源ごとに現地調査を実施する▽「セントピアあわら」を温泉のない施設の外湯として利用する−などを挙げた。
会見には、市観光協会の美濃屋征一郎会長、芦原温泉旅館協同組合の山口輝望理事長も同席。松木市長は不当表示の施設名に関して「県の指導もあり、公表は避けたい。業界内で自主的に公表してほしいと思っている」と述べた。
不当表示していた旅館が同協会に加盟していたことで美濃屋会長は「大変な迷惑をかけた。将来的には加水、加温、循環ろ過などの表示にも取り組みたい」と強調した。
無許可で温泉を引いていた二軒の旅館が加盟する同組合の山口理事長は「(組合として)深くおわびする。今後、安心して利用できる温泉地づくりを目指したい」と語った。
http://www.tokyo-np.co.jp/00/fki/20040903/lcl_____fki_____000.shtml