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県内最大の温泉街、鬼怒川・川治温泉では、温泉旅館組合などが自主的に調査を始めた。
同温泉街では二十年ほど前、旅館やホテルが増え過ぎて源泉が足りなくなり、水道水を沸かして温泉とうたう施設が現れ問題となった。このため一九八七年以降、地元の藤原町は新しい源泉二本を、組合や銀行などと共同で掘り起こし、源泉を持たない施設に供給した。
「この際、偽装表示業者は一掃された」と同町。現在、五十数軒ある施設の中には水道水を沸かしている施設も数軒あるが、「温泉とは表示していない」。とはいえ、万が一のこともあり、「組合の調査結果を待ちたい」としている。
一方、塩原温泉を抱える塩原町は「うちは源泉が不足しているということはないので、心配ないと思う」と言う。ただ、「群馬の問題が県内にも波及し、お客さんの信頼が低下するのが怖い。念のため、偽装表示がないか確認することを検討している」と続けた。
那須温泉を抱える那須町は「源泉を引いている施設がいくつあるか把握していない。仮に引いていなくても、車でよそから運んでいる業者もいるし…。偽装表示を調べるにしても強制的に立ち入り調査するのは難しい」と困惑。「県とも連携して慎重に調査を進めたい」としている。
日光温泉旅館協同組合によると、二十を超える施設が離れた源泉から運んだ湯を使用しているという。「直接引いているといった表示はしていませんし、宿泊客の質問にも、事実を説明しています」。また中禅寺温泉旅館組合も「源泉から湯を引いていない業者は温泉とは表示していない」。
あるホテル経営者は「ただでさえ温泉の観光客が減っているのに、このうえ偽装表示まで明らかになったら目も当てられない」と恐れる。「万が一偽装表示している施設があれば、イメージダウンを最小限にとどめるためにも県は速やかに施設名を公表すべきだ。きちんとやっているところまで疑いの目で見られてしまうから」と注文する。
県内の温泉施設は約六百軒。県薬務課は三年ごとに各施設に立ち入り検査している。ただ、「これまで確信的に偽装表示する施設があるという考えがなかったので、見落としていた部分はあるかもしれない」という。
http://www.tokyo-np.co.jp/00/tcg/20040812/lcl_____tcg_____003.shtml