2004年05月01日(土) 02時20分

「食の安心」情報開示で　大手スーパー各社　生産履歴端末で紹介（西日本新聞）

　大手スーパー各社が、品質を保証する自社ブランド食品の品ぞろえの強化や、自社ホームページなどを使った生産情報開示を進めている。二〇〇一年秋に国内で初めて牛海綿状脳症（ＢＳＥ）が発生。農産物の産地偽装も相次ぎ、自ら「食の安全と安心」に関する情報を積極的に提供しなければ、消費者の信頼を得られないと判断したためだ。各社は、取引先の生産業者に対して自主基準を設けるなど品質管理に努めるが、品質を偽って納入された場合などのチェックが課題で残る。

　全国に二百六十六店舗を展開するダイエーは、減農薬野菜や抗生物質を使わない鶏肉、豚肉、牛肉を「すこやか育ち」の自社ブランドで販売。四月からは、青果物の栽培情報も同社のホームページで紹介し始めた。商品のシールに表示された番号を入力すると、生産農家の写真や連絡先、使用農薬の種類や回数が表示される仕組みだ。

　スーパーのジャスコなどを展開するイオンも自社ホームページで生産情報を見られるようにしている。その情報開示のきっかけとなったのが、ＢＳＥの発生だった。

　九州ジャスコは、二年から、九州の量販店では初めて、精肉売り場にタッチパネル式の端末を設置。国産牛肉に表示された番号を端末に入力すれば、産地や生産者、ＢＳＥ検査証明書、品種、使った飼料などの情報が表示されるシステムを福岡や佐賀、長崎県など六店舗に順次導入した。

　さらに、二店舗では、青果物（約三百四十品目）を対象として、消費者がインターネットで生産履歴を検索できるようにしている。

　六月にサニーを完全子会社化する西友は、生産履歴が確認できる食品（畜産、青果、水産の生鮮三部門）を自社ブレンド「食の幸」として販売している。

　共通するのは、食品の生産履歴情報を消費者に伝える「トレーサビリティシステム」の導入に力を入れている点。ただ、鳥インフルエンザが発生した京都府の養鶏場の通報遅れで、本来出荷が停止されるべき鶏卵などが流通ルートに乗ってしまった。また、イオングループの店舗では、製造業者がアレルギー物質の表示をしないまま加工品などを販売したケースもあった。

　「食の安心」を確保するには、全取引業者の理解と協力をどう得るかが課題だ。（西日本新聞）

http://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20040501-00000014-nnp-kyu