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近い将来、テレビで簡単にネット上のホームページを見たり、電子メールの送受信、映画などの動画・音楽の再生を行ったりできるようにする構想が進んでいる。
だが家電メーカーや通信事業者ごとに仕様が違っていると、消費者の混乱を招く可能性がある。個別の開発費用を製品に上乗せすることにもなりかねない。
このためソニー、松下電器、NEC、日立製作所、三菱電機、東芝、三洋電機、シャープ、松下電工の電機大手がそろって協議機関に参加する。ネット接続業ではニフティのほかNECが運営するBIGLOBEが加わる。通信のKDDIも入れて、十二社が参加予定。
将来的には、テレビインターネットで統一した通信技術などを活用し、通信機能を持つ情報家電全体に協力体制を広げる考え。メーカーは、通信基盤の整備もからむ規格部分では手を結び、使いやすさやサービスの豊富さなどで競うことになる。
一部メーカーは、インターネットや通信回線を利用し、外部から遠隔操作できるエアコンなど、情報家電の市販を始めている。
だがまだ高価で、同じメーカーの製品をそろえる必要があるなど制限が多い。
http://www.tokyo-np.co.jp/00/kei/20040203/mng_____kei_____001.shtml