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どこで、だれが、どうやって作った野菜なのか。商品につけられた電子荷札（ＩＣタグ）を使って、利用者が詳しい情報を知ることが出来るシステムの大規模な実証実験が８日から始まる。「食の安全」への関心が高まるなかで、ＩＣタグを活用する商品管理システムが注目されているが、栽培段階から情報を逐一入力した商品で実験するのは珍しい、という。
実験の中心になるのは国産ＯＳ（基本ソフト）「トロン」を情報家電用に改良する共同組織「Ｔ—エンジン・フォーラム」。神奈川県内の農家が育てたダイコンとキャベツ計約３万個を対象に、０．４ミリ角のＩＣチップなどに無線通信用の超小型アンテナがついたタグをシールに埋め込み、包装用の袋の上に張り付けて売る。扱うのは京急ストアの能見台店（横浜市）、平和島店（東京都大田区）、久里浜店（神奈川県横須賀市）の３店で、８日から順次、１カ月間販売する。
店頭にはタグの読み取り機を設置し、客が商品をかざすと生産農家の名前や、使用した肥料と農薬の種類や量、出荷日などの情報が表示される。
横須賀市にある農協の組合員が、対象の野菜の栽培を始めた昨年９月から生産情報を入力してきた。
このシステムが実用化されれば、店側にとっては、問題が発生した場合に、その原因や、対象の商品がどこにどれだけあるのか瞬時に把握でき、回収などが簡単になる。
実験では、情報を読み出す速度やタグの不具合が生じる確率など技術的な検証をするほか、消費者の反応などを集め、実用化に向けて改善する。今後、野菜以外の商品にも実証実験を広げる計画だ。
ＩＣタグについては、食品スーパーのマルエツが昨年９月から約２カ月間、別の規格での実験を実施したが、産地名や調理方法などの情報提供にとどまり、細かい生産履歴はなかった。
(01/06 14:32)