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源泉114カ所のうち使われていないのが33カ所。このうち枯渇などの理由により利用されていない3カ所については廃止を指導。残り30カ所は今後の利用計画書の提出を求めた。
15施設あった無許可での温泉利用では、浴槽ごとに許可取得の必要があるのに、浴槽を増やした際に申請しなかったケースなどがあった。
温泉の成分掲示では、掲示していなかった所が13カ所、掲示内容と届け出と異なっているものが15件あった。温泉を利用している旅館など214事業所について宣伝用パンフレットの内容を確認したところ、泉質や温度、分析年月日の誤っているところが26事業所あった。
また、278施設のうち95施設が県内のほか岐阜、三重、長野県の源泉からタンクローリーで温泉を運搬して利用。
運搬頻度は月に1回が28カ所、1週間に1度が11カ所、毎日が2カ所、不定期が54カ所だった。
県自然環境課は「湯の交換が適正にできているか若干心配があり、事業者には十分に注意してもらうよう指導していく」としている。
http://www.tokyo-np.co.jp/00/ach/20031219/lcl_____ach_____003.shtml