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医療ミスを招いた高度先進医療の「腹腔(ふっくう)鏡下手術」の実施を提案したのは患者の外来主治医長谷川太郎容疑者(34)だったことも判明。同課は同署に捜査本部を設置し、全容解明を急ぐ。
捜査本部は、斑目容疑者ら三人がほとんど経験のない同手術を無理に行ったのは、同病院内での個人的実績づくりに加え、高度先進医療を行う技術や設備が一定の条件を満たすときに厚生労働省が認める「特定承認保険医療機関」の指定を受ける目的が背景にあるとみて捜査している。
調べでは、斑目容疑者らは昨年十月下旬の医局会議で、上司に当たる泌尿器科診療部長(52)に「研究をやってみたい。自分たちで問題点を探したい」と同手術の実施を進言。診療部長は事前に必要な同大学関連病院倫理委員会の審査を通さず、黙認した。
しかし、同病院には同手術の経験が豊富な指導医がおらず、経験がほとんどない三人を支援できなかった。手術に立ち会った看護師は捜査本部の聴取に対し、「危険な手術でやめるべきだった」と供述している。
厚労省によると、腹腔鏡下手術は同省が指定した全国九カ所の特定承認保険医療機関で受ければ、特定療養費として保険が一部適用される。東京慈恵会医科大では、臨床研究目的に限定し同大付属の五病院のうち三病院で倫理委が同手術を許可している。だが、青戸病院は含まれておらず、特定承認保険医療機関としても指定されていないことから、斑目容疑者らの行動にそうした事情が影響した可能性もある。
http://www.tokyo-np.co.jp/00/sya/20030926/mng_____sya_____009.shtml