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PCリサイクルにはNEC、富士通など約四十社が参加、国内出荷されるPCの約98%をカバーする見込み。ただ、日本から撤退した海外メーカーのPCや自分で組み立てたPCの回収方法は確立されておらず、同制度の二〇〇四年度の利用率は全体の約二割程度にとどまる見通し。
消費者は十月一日以降、それまでに販売済みのPCならノート型は三千円、ブラウン管モニター付きなら七千円を支払い、各メーカーのリサイクル受付に電話などで回収を申し込む。リサイクル工場への配送は日本郵政公社が実施する。
一方、十月一日以降に販売されるPCには、メーカーが回収費用を一時負担する形でPCリサイクルマークが張られる。
http://www.tokyo-np.co.jp/00/sya/20030925/mng_____sya_____006.shtml