中央調査社（会長・榊原潤時事通信社社長）は５日、食品の安全性に関するアンケート調査結果を発表した。食品について消費者の最大関心事が安全性であることや、この問題で大手食品メーカーに不信感を抱いている実態が示された。
　調査は今年７月、全国の男女２０００人を対象に行われ、１３９９人から回答を得た。
　それによると、食品に関し最も関心のある問題として「安全性」と答えた割合は７０％に上った。次いで「価格」が８％、「食糧不足の可能性」が６％、「栄養価」が５％などとなった。
　大手食品メーカーが安全な材料を使っているかどうかについては、否定的な意見が６５％を占めた。　

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